Facebookを活用した中邑真輔選手のオンラインサロン設立へ
中邑真輔選手は日本時間では９月３日、自身として初となるオンラインサロンの立ち上げを発表しました。
https://www.tokyo-sports.co.jp/prores/wwe/2141541/
Facebookの非公開グループで交流できるなど具体的な内容も明らかになり、レスラーの新たな収益源としても注目を集めました。
急遽、契約上の理由で中止に
しかし、その翌日には「契約条項等の確認」と理由を明確には告げない形で、オンラインサロンの話は白紙となりました。
契約条項等というのが、どことの契約なのか・・・・ファンたちが想像したのは、WWEだと思います。
ビンス・マクマホン会長がＳＮＳ一部禁止通達
やはりファンの嫌な予感は的中しました。WWEのビンス・マクマホン会長がＳＮＳ一部禁止通達を9月6日に発表しました。
中邑真輔選手のオンラインサロンドタバタ劇と同じタイミングでビンス・マクマホン会長は選手に通達していたようです。きっと中邑真輔選手の動きとも、高い確率で関連していることでしょう。
マクマホン会長は9月3日に選手たちに連絡を入れ、リングネームとともに選手の本名の所有権をあり、WWE全体のブランドを保護することが重要であると主張。
https://www.nikkansports.com/battle/news/202009070000240.html
WWEの収益悪化が遠因か
WWEの昨年の売上高は9.604億ドルでした。日本円にすると約1,020億円にもなります。
新日本プロレスは昨年54億円で過去最高額となりましたが、およそ40倍の規模になります。
しかし、そんな世界最大級のスポーツ団体も新型コロナウイルスの影響で、かなりのダメージを受けました。大きなリストラやイベントの規模縮小を余儀なくされています。
そんなWWEの苦境を支える一つが、選手たちキャラクターのライツビジネスです。選手たちのグッズや、タイアップ等での収益です。
選手たちが独自に自分たちのキャラクターを売り物してしまうとWWEの取り分が減ってしまうため、ビンス・マクマホン会長は急遽規制強化に乗り出し、取りこぼしを防いだのだと考えられます。
一方で、選手たちがそのようなサイドビジネスをやらざるを得ないような収入の悪化も想像できるため、今後不満を抱いた選手たちの動きも気になります。